「Solanaのエコシステムでは、次世代の基盤をサポートする2つのテクノロジーが連携しています。そのうちの一つが「DoubleZero」です。このテクノロジーは、パブリック・インターネットと並行して、ブロックチェーン専用の物理インフラ層である「N1」を構築しています。帯域を広げ、レイテンシーを低減させることで、高速チェーンのパフォーマンスを最大限に引き出すことを目指しています。」
JitoはMEV(最大抽出可能価値)インフラを提供するプロバイダーの一つであり、バリデーターとブロックビルダーをつなぐ「BAM(Block Assembly Marketplace)」という市場を介して、競争的な環境で最適なブロック構築を選択できるようにしています。これにより、トランザクションの順序付けを効率化し、処理速度とブロックの承認の信頼性を向上させています。
「この二つの要素が組み合わさり、ソラナはどのように進展するのか。Sushie氏がJET(Jito Expansion Team)のAPACリードであり、DoubleZeroのAPAC BD(アジア太平洋地域事業開発責任者)であるトム・リー氏に尋ねた。」
高速な専用物理インフラ層を構築

「DoubleZeroを一言で要約すると、何になりますか。」
「当社は、高性能ブロックチェーンのために設計された高速な物理インフラストラクチャーを構築し、パブリックインターネットと並行して運用しています。」
最近、ソラナ関係者の間では、「IBRL」という言葉が注目されています。この略語は、「帯域を増やし、遅延を減らす」を意味しています。今、ソラナの性能向上において、最も重要な課題となっているのはこの2つの要素であると言えます。
「私たちは現在この問題に取り組んでおり、情報の双方向伝送をより円滑にするためには、より大きな帯域幅が必要です。また、レイテンシー(遅延)の削減は非常に重要な要素となります。」
「──「IBRL」を実現するためには、どの方法を取るべきか。」
「海底光ファイバーケーブルを活用します。対象は一般家庭用のインターネット回線ではなく、エンタープライズ・グレードのインターネットインフラストラクチャーにフォーカスしています。」
「今や私たちは、グローバル化が進み、例えば東京からアムステルダムまでスムーズに通信できるような、ソラナのような分散型ネットワークの中で生活しています。時間がかかりすぎると、バリデーターやユーザーにコストや悪影響が及ぶ可能性があります。しかし、ブロックチェーン専用のインフラを使えば、取引時間を大幅に短縮できる利点があります。」
“しかし、東京とアムステルダムが直接海底光ケーブルで繋がっているわけではないと考えています。”
「その通りですね。私たちは、できるだけたくさんの接続点を確保しようとしています。具体的には、東京からシンガポール、そしてシンガポールからフランクフルトといった都市間のネットワークを増やしています。将来的には、パケットが別の場所に到達するまでに複数の経路を辿ることができるようにする予定です。」
“──もし実現すれば、インターネット上の通信速度が向上するということですね。”
データセンターに特別なハードウェアを導入し、エッジデバイスでのフィルタリングを実行します。データセンターは通信経路が集中するジャンクションのような拠点であり、私たちはそれを「DZX(ダブルゼロエクスチェンジ)」と呼んでいます。このハードウェアは「FPGA(フィールドプログラマブルゲートアレイ)」として知られ、スパムをフィルタリングし、さらには署名検証やトランザクション検証を行います。
現在、ソラナのネットワークでは、多くの人々が重複したトランザクションを送信しており、そのような「スパムトラフィック」が全体の約75%を占めています。FPGAは、このような無駄なトランザクションを削除する役割を果たします。
JitoのBAMとのシナジー効果
「DoubleZeroの技術について、わかりやすく説明していただけますか?」
端的に言えば、「ブロックチェーンにフォーカスした効率的で清潔な専門インターネット」です。
たとえば、メタは世界でも最も大規模な海底ケーブルの敷設業者であるが、その理由はパブリック・インターネット上では自社のトラフィックを適切に処理することが難しいからである。 もはや数兆ドル規模にまで成長しているブロックチェーンも、同様に目的に特化したインフラが必要とされている。
「現時点ではソラナに焦点を当てていますが、将来的には他のレイヤー1やレイヤー2にも展開する予定です。さらに、コンテンツ配信ネットワーク(CDN)や大規模言語モデル(LLM)のトレーニングなど、新たなユースケースにも取り組んでいきたいと考えています。」
Jitoが開発したBAM(Block Assembly Marketplace:次世代の高性能トランザクション処理システム)との組み合わせにより、どのような相乗効果が期待できるでしょうか。
重要なのは、間違いなくマルチキャストである。これは既存の技術だが、一般のインターネット上では簡単には利用できない。
通常、バリデーターは複数の相手に連続してメッセージを送信することができず、1つの相手に対して一度にしかメッセージを送れません。つまり、相手の数が増えるにつれて、情報の伝達が非常に効率が悪くなります。荷物を複数の人に送る場合を考えてみましょう。最初に東京に行って荷物を届け、その後戻って次にアムステルダムに行き、また戻って次の場所に…というように、このプロセスは非常に非効率です。
マルチキャストでは、各地域に配置されたDZXを使用して、一度の送信で複数の相手にデータを配信することができます。これにより、各バリデーターが同じデータを何度も複製する負荷を大幅に軽減することができます。BAMが最大の効果を発揮するためには、そのような効率性が重要です。
急速に拡大するソラナに必要な「最高セキュリティ」ネットワーク

──なぜソラナから始めたのか。
このプロジェクトの始まりは、実はHFT(高速取引)企業であるJump Trading(ジャンプ・トレーディング)が内部で進めていた研究プロジェクトから生まれました。同社は取引速度を向上させるためにアルゴリズムの最適化を試みましたが、限界に達していました。最終的に、物理インフラを改善しなければ限界を超えることはできないという結論に至ったのです。
Jump Cryptoは、現在、ソラナの次世代バリデータークライアントである「Firedancer」の開発に取り組んでおり、また、ソラナラボ(Solana Labs)から派生したAnzaが提案する新しいコンセンサスプロトコルである「Alpenglow」に向けて、ソフトウェアやクライアントの最適化および高速化を目指しています。しかし、これに止まらず、急速に成長しているブロックチェーン産業、つまりソラナには、目的特化型で高速な物理インフラが必要です。この理由から、私たちはソラナを選択しました。
「次なる発展のためには、より低いレイヤーに取り組む必要があり、私たちはそれを「N1(新たなインフラストラクチャ層、Layer 0を超えたもの)」と呼んでいます。」
現在利用可能な通信経路は、A地点からB地点への直接結合ではなく、迂回させられている状況です。私たちの目標は、最短距離かつ最も効率的な経路を構築し、通信速度を光速に近づけることです。
──ライバルは存在するのだろうか?
「私たちの知る限り、競合他社は存在しません。私たちは広い意味でDePIN(分散型物理インフラ・ネットワーク)の一環として位置づけられます。光ファイバーを提供するコントリビューターにはトークンが配布され、ユーザーやバリデーターはネットワークを利用する際にトークンを購入する必要があります。」
一方、私たちが提供するDePINプロジェクトと「Grass」「Dawn」といった他のプロジェクトが混同されることがあります。これらのプロジェクトは、ユーザー自身が自分の帯域を提供し、それをAIトレーニングなどに活用するという仕組みであり、私たちの取り組みとは根本的に異なります。彼らは依然としてパブリック・インターネットを利用していますが、私たちはエンタープライズ・グレードの専用インフラを構築・活用することを目指しています。
“日本市場の重要性と、インフラの分散化の必要性について”

「DoubleZeroにとって日本市場は、技術的な側面とビジネスの側面からどのような意味があるのか教えていただけますか。」
「これまで何度も日本を訪れ、ソラナの主要なバリデーターと対話を重ねてきた。日本においてもステーキングの量が増加し、関与する人数も増え続けている。バリデーターがより優れたパフォーマンスを発揮するためには、やはり特定の目的に特化したインフラが必要だと考える。」
「地政学的な観点も考慮すべきだ。現在、多くの日本のバリデーターは、収益性やアクティビティの高さから、サーバーを主にヨーロッパに配置している。しかし、アジアからのアクセスは避けられない遅延(レイテンシー)を引き起こす可能性がある。もし東京ーソウル間のレイテンシーがより低くなるようなテクノロジーが提供されれば、バリデーターは、インフラを地理的にどう分散させるべきかを検討し始めるであろう。」
日本国内にはソラナの大規模な基盤が整っていないという課題があります。要するに、ソラナブロックチェーン上には数千億ドル規模のアプリケーションが展開されていますが、その技術は日本には備わっておらず、貴重な資産を他の地域のパートナーに預けざるを得ない状況にあります。本来であれば、資産は自国内に保有しておきたいと思うのが自然でしょう。
「─どのようなビジネスモデルを予定していますか。主な収益源は何ですか。」
仕組みは非常にシンプルです。我々は「2Z」トークンを保有しています。ネットワークへの光ファイバー提供者は、2Zトークンを受け取ります。一方、現在ソラナ上で活動しているユーザーやバリデーターがこのネットワークにアクセスする際には、手数料として2Zトークンを支払う必要があります。
「──最後に、日本の利用者の皆さんへメッセージをお願いします。」
「現在、私たちは重要な転換点に立っていると考えています。たとえば、2025年9月30日をもってダイヤルアップ・インターネットは公式にサービス終了となります。つまり、ダイヤルアップは古くなった技術となり、これが新しいインターネットの必要性を示しているのです。ブロックチェーンといった新たなユースケースに対応するためには、インターネット自体も進化しなければなりません。AIなど、他のユースケースも考えられます。」
「世界の主要企業のほとんどは、独自のプライベートネットワークをすでに運用しています。単にパブリックインターネットに接続するだけでは不十分な時代がきています。私たちの目指すところは、こうした構造を一般に開放し、自由に利用できるようにすることです。誰もがアクセス可能で、許可不要であり、かつオープンなものとして進めていきます。」
プロフィール

トム・リー(Tom Lee):DoubleZero Foundationのアジア太平洋地域ビジネス開発責任者。以前は、ソラナ財団(Solana Foundation)とソラナラボ(Solana Labs)で戦略ディレクターを務めた。それ以前には法律事務所シンプソン・サッチャー&バートレットでコーポレート法に携わり、M&A、IPO、債券業務に従事した。
Sushie:JET(Jito Expantion Team)のAPAC Lead。以前は、大手証券会社にてM&Aアドバイザリー業務などに携わったのち、国内暗号資産プロジェクトの事業開発、ロイヤリティポイント企業のWeb3アドバイザーを務める。イベントの企画運営から、登壇、バリデーターのオンボーディング支援などに幅広く関与している。